内需で力を得る中国企業、サムスン・ＬＧ抜きテレビ市場１位に

市場調査会社のオムディアは１６日、４−６月期の世界のテレビ市場規模を出荷台数基準で３８６１万７０００台と予想した。１−３月期の４６４９万９０００台に比べ１７％減った規模だ。昨年４−６月期の４７７１万台と比較すると２０％近く減ったことになる。４−６月期に入り米国と欧州などで新型コロナウイルスの感染が拡大して販売店が休業し購入も減ったためだ。また、今年テレビ市場の最大の期待株だった東京五輪まで来年に延期され、五輪特需が失われた影響も大きかった。

世界のテレビ市場１位を守った韓国企業の打撃は大きい。サムスン電子とＬＧエレクトロニクスなどは売り上げの６０〜８０％を海外で上げている。両社の４−６月期出荷台数は１２７７万９０００台で、１−３月期の１６７７万８０００台より４００万台ほど減った。韓国企業の世界市場シェアも３３．１％で、１−３月期の３６．１％より３ポイント下落した。実際にサムスンとＬＧは１−３月期の業績発表カンファレンスコールで「４−６月期は厳しいだろう」と暗く予想した。

中国企業は相対的に躍進する見通しだ。まず４−６月期の予想出荷台数は１５１４万９０００台で１−３月期の１５１４万３０００台と大差ない。中国企業のテレビはほとんどが中国国内で消費される。中国は新型コロナウイルスの発生源で１−３月期に打撃を受けたが、４−６月期に入ってからは回復傾向を見せた。韓国企業の出荷台数が減り中国企業は出荷台数を維持して結果的にシェアは上がった。オムディアは４−６月期の中国企業の世界テレビ市場シェアを３９．２％と予想した。

ＴＣＬやハイセンスなど中国企業はまた、最近はコストパフォーマンスを前面に出し高画質・高性能製品まで強化している。新型コロナウイルスを契機にシェア拡大を試みているのだ。中国の長虹は最近８Ｋテレビを１００万ウォン台で電撃発売した。５Ｇ通信チップも内蔵した。サムスンやＬＧの８Ｋテレビと比較すると価格は半分に満たない。サムスン電子のＱＬＥＤタイプの８Ｋテレビは最も小さい５５インチが３５０万ウォンからだ。

サムスン電子とＬＧエレクトロニクスは新型コロナウイルスが沈静化する下半期を狙っている。まず米国最大の電子製品流通販売店であるベストバイが休業していた１０００カ所余りの店舗のうち６００店舗で営業を再開した。欧州の店舗も営業を再開し販売を始めている。韓国企業関係者は「われわれの市場は結局米国と欧州であるだけに、４−６月期はパスして下半期に集中するという戦略を持っていた。下半期に価格割引のようなマーケティングを集中する計画」と話した。ただ、最近米国などでの新型コロナウイルス第２波の兆しが変数だ。韓国企業の販売戦略ももつれるほかない。
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