【品種】「日本を完全に抜いた」…韓国のイチゴが書いた逆転ドラマ

世界的な種苗戦争が本格化し、各国の種苗確保戦が激しくなっている。雪香のように優秀な品種を開発すればロイヤルティーを減らせる上、名古屋議定書批准国の拡散で他国の資源利用時の費用負担が大きく増えているためだ。

農村振興庁によると、韓国が登録した遺伝資源数は７月１日基準で３２万８２９０件だった。植物種苗と栄養体が２６万３９６０件で最も多かった。生畜（動物）が３万８５０８件、微生物が２万５５４０件などだ。

国同士の比較が可能な植物遺伝資源数を基準として韓国は世界５位の資源保有国と農業振興庁はみている。米国が５９万６０３１件を保有して１位となり、インドが４４万３９２１件、中国が４４万１０４１件、ロシアが３１万１０００件と２〜４位を占めた。６位の日本は２２万９０００件の資源を保有しているものと把握される。農業振興庁関係者は「２０１７年に日本を抜いてから格差を広げ続けている」と話した。

農業振興庁が遺伝資源確保に熱を上げているのは種苗による貿易赤字とロイヤルティーを最小化するためだ。２０１０〜２０１９年の韓国の種苗輸出額は３１１４億ウォンにとどまったのに対し輸入額は６８４８億ウォンに達した。３０００億ウォンを超える赤字が発生した。同じ期間にロイヤルティーとして支払われた金額は１３５７億ウォンに達する。

農業振興庁は種苗国産化によりイチゴ市場の構図を変えた「雪香」の事例を拡散する計画だ。２００５年に９．２％にすぎなかった国産イチゴ種苗のシェアは雪香の普及後、現在では９５％に高まった。代表的にコシヒカリなど日本品種のコメを国産に切り替える作業を進めている。

農村振興庁の許泰雄（ホ・テウン）庁長は「種苗産業の水準はその国の農業の水準。２０２５年までにコメの品種を１００％国産化する」と話した。

名古屋議定書批准国が世界的に広がっていることも種苗確保の重要性を高める要因になっている。名古屋議定書は２０１０年に名古屋で採択された協約だ。生物資源を利用して各種製品を作る場合、該当製品販売で発生した収益を資源保有国に配分しなければならないということが核心だ。各種生物資源成分が含まれた化粧品やバイオ製品などまで適用対象だ。韓国は２０１７年に参加国し、これまでに１２６カ国が批准した。
https://japanese.joins.com/JArticle/272955