【株価 3/9】主力株総崩れ、日産4割安、第一生命HD、JR西3割安

9日の東京株式市場で日経平均株価が急落し、2018年12月以来1年2か月ぶりに2万円の大台を割り込んだ。日経平均が昨年来高値を更新した今年1月20日と比べると、日産自動車や第一生命ホールディングス、JR西日本などが下落率上位に並んだ。米長期金利や円高ドル安、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が大きい銘柄の下げがきつい。堅調だったソニーなど優良株も売られ、主力株が総崩れになっている。

9日の終値は1万9698円76銭となり、昨年来高値の2万4083円51銭から18%下落した。東証一部全体の時価総額はこの間130兆円あまり減少した。9日には東証一部上場銘柄の98%超が売られ、「陰の極が到来しつつある」（岡三アセットマネジメントの前野達志氏）

時価総額1兆円以上の銘柄を対象に、1月20日と3月9日を比べた騰落率をランキングしたところ、下落率首位は39%安となった日産だった。9日には09年4月以来、約11年ぶりに400円台を割り込んだ。世界的な販売不振に加え、「新型コロナウイルスの影響で20年度の業績回復も難しい」（内田誠社長）という将来の収益不安で買い手不在が続いている。

9日には外国為替市場で1ドル=101円台まで円高・ドル安が進み、デンソーやSUBARUなど自動車関連株が一段と売られた。自動車関連各社の今期の想定為替レートは1ドル=108〜109円が多く、来期以降の収益環境への不透明感が台頭している。

保険や金融株も下落率上位に並んだ。3位の第一生命HDは32%下落し、三菱UFJフィナンシャル・グループなど3メガバンクがそろって2割超下落している。金利低下は利ざや縮小や運用収益の圧迫などで金融株の下落要因になりやすい。

米シティグループ証券は6日に「17〜18日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で年0.5%利下げし、4月とその後6月までにさらに0.25%ずつ利下げする」見通しを示すなど、米国で実質的なゼロ金利になるとの見方が浮上している。日本国債でもマイナス金利が広がっており、逆風がやまない。

コロナウイルスの感染拡大の行方が見通せないため、グローバル景気と連動が強い銘柄と内需型銘柄の両方が売られているのも今回の下落相場の特徴だ。29%安のJR西が下落率7位、26%安のJR東海が同19位と鉄道関連の下げがきつく、コマツなども下落率上位に顔を出している。

23%安のNTTデータなどテレワークや企業のデジタル投資の恩恵を受けるとみられる銘柄でさえ売り込まれており、投資マネーのリスク回避を優先している姿が浮かぶ。1月20日比で株価が上昇しているのは、オリンパスや中外製薬など一部の医療関連株にとどまる。

市場では「コロナウイルスの感染拡大や円高による一時的な減益を考慮すると、リーマン・ショック後並みのPBR（株価純資産倍率）0.85倍台に相当する1万8000円台まで下落する可能性もある」（東海東京調査センターの平川昇二氏）との指摘がある。

2020/3/9 15:45
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO56558570Z00C20A3EN2000/