【IT】還暦COBOLはお荷物？リプレース計画が独自調査で判明

長く企業の基幹システムを支えてきたCOBOLは、2019年で生誕60年、いわば還暦を迎えた。では、COBOLは今、どんな状況にあるのか。調査結果から明らかにする。
　日経 xTECHは2019年3月4日から15日まで、「COBOLに関する実態調査」をWebサイト上で実施した。生誕60年を迎えたCOBOLはここ最近、情報処理技術者試験からの除外が決定したり、厚生労働省の統計問題の元凶として扱われたりするなど、何かと「お荷物」のようになっている。では、COBOLは本当にお荷物なのか。アンケートを通じて現場の実態を明らかにするのが、本調査の狙いである。

　調査ではまず、COBOLを使ったシステムの開発・運用・保守の経験があるかどうかを聞いた。その結果、回答者1348人のうち、85.7％に当たる1155人がCOBOLの経験があると答えた。実に8割以上の回答者が何らかの形でCOBOLとかかわっている。

　経験年数を見ると「10年以上～20年未満」が最も多く、23.7％を占めた。また、10年を超える経験者も多く、およそ半数に達した。

約6割の企業にCOBOLシステムが存在
　では、COBOLを使ったシステムは企業内にどれぐらいあるのか。次に、COBOLを使ったシステムの有無を聞いた。ユーザー企業の場合は自社社内、IT企業の場合は担当企業の状況を答えてもらった。

　その結果、COBOLを使ったシステムが「ある」と答えた割合は、実に61.6％に上った。登場から60年を迎え、2000年代以降にその多くがリプレースされたとみられたが、実際は全く違った。約6割に上る企業では、いまだにCOBOLシステムが稼働している状況である。
以下ソース
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00634/031800005/